介護 試験
介護福祉士試験勉強法に関する情報をご紹介

日本語教師という職業は主に外国人に対して日本語を教えるのが仕事です。

私たちが普段からぺらぺらと話している言葉を教えるのだから、
そんなに難しい仕事ではない、と思う人も中にはいるかもしれませんが、
実は日本語教育というのはとても難しい仕事です。

日本語を知っているだけでなく、外国人との接し方や習慣に対する理解も必要になります。
そのため、日本語教育能力検定の試験レベルは大変高く、広い範囲から出題されます。
日本語教育の専門家として知識と能力が必要とされる水準に達しているかどうかを
検定するもので、試験合格率は２０パーセントを切っています。
受験勉強は、経済的には出費がかさみますが、
スクールに通い集中講座を受講するなどした方が効率的です。

日本語教育能力検定の受験者には、海外生活の経験があり、
いずれ海外での就職を希望している人が多いようです。
海外での生活経験がなくてもこの資格を取得することはできますが、
やはり外国人に対する深い理解力は必要となります。

資格を取得して海外で働くには、公的機関か民間教育機関から派遣されて、
主にはアジア・オセアニアになりますが、現地の語学学校で日本語を教える、
というのが一般的です。

また、国内の日本語学校の多くは、日本語教師の養成講座を併設しており、
卒業生から採用する場合がほとんどです。
そのため、国内の日本語学校に就職を希望するなら、
まずは非常勤講師として経験を積んでから専任へと段階を踏みます。

◎ネイリスト技能検定試験

ネイルアートが広く普及したこともあり、ネイリストが人気の仕事になっています。
人気の仕事だけに技術の向上は必須で、顧客の信頼を得るためにも
ネイリスト技能検定の資格を取得しておくことが重要になります。

ネイリスト技能検定試験は、日本ネイリスト協会が主催する試験で、
ネイリストとしての知識と技術を試されます。

３級～１級があり、２，３級の受験資格は特になく、
１級は２級合格者のみ受験できます。
３級試験の場合、試験内容は実技でテーブルセッティング、
消毒管理、カラーリング、ネイルケアの技術が試され、
学科試験では爪の構造などの基礎知識、衛生と消毒、
ネイルケアの手順などが確認されます。
合格率は３級で約８６パーセント、２級で約３６パーセント、
１級で約３４パーセントとなっています。

就職先は主に美容室やネイルサロンになりますが、
人気のある仕事なだけに競争率が激しくネイリストとして就職するのは
なかなか厳しいのが現状のようです。

やはり美容業界というのは、華やかな表舞台とは裏腹に、
長い下積みが必要な厳しい世界のようです。
しかし、ネイルアートを施すのに必要な資材は美容室などに比べて
少なくて済むので、実力さえあれば、自分で開業して花を咲かせるチャンスもあります。
そのためにもやはり、上級資格の取得を目指して、日々技術の向上に努めなくてはなりません。

そのほかに人柄の問題ですが、ネイルアートの施術中に相手を退屈させないような
社交性なども持ち合わせた人が向いていると言えます。

在宅ワーク向けの資格として速記技能検定というものがあります。

まず速記技能検定には６級～１級まであり、２～１級には速記士証が交付されます。
会議や演説などの速記をする場合は、２級以上を取得することが必要です。
仕事の内容は、速記用の簡略記号を使って人の話を速記し、
それを速記用記号から普通の文字に反訳します。
録音テープを聞きながらパソコンなどで内容を入力することもあります。

人の声を聞き取って文字にしていくだけ、と簡単な作業に思われがちですが、
演説内容によっては専門用語も出てくるため、幅広い知識が必要な仕事です。
普段から新聞などに目を通してアンテナを常に張り巡らせているような人に
向いた仕事と言えます。

また、話を黙って聞いて速記していくのは地味な作業なので、根気も必要です。
フリーとして仕事を受けることができれば、受けた量に比例して
収入もアップしますが、自分を売り込む努力も必要になります。
速記事務所などに就職し、一般企業からの仕事を受けて活躍している人もいます。

速記技能検定には特に受験資格は設けられていませんし、
通信講座などもありますので、仕事をしながら、あるいは子育てをしながら
取得することも可能な資格です。

◎Ｗｅｂクリエイター能力認定試験

Ｗｅｂクリエイター能力認定試験の資格は、２００１年に開始された比較的新しい資格です。
サーティファイ認定試験事務局が主催する民間資格です。

この認定試験では、Ｗｅｂページを製作するためのＨＴＭＬファイルのコーディング能力や、基本的なデザイン、Ｗｅｂサイトを構築する技術が試されます。
ちなみにコーディングとは、プログラム用語を用いてプログラムを作成することです。
試験は初級と上級の２つに分かれていて、どの級からでも受験でき、
受験資格も特に制限はありません。

初級で求められるのは、ツールを使用せずに標準的なＷｅｂページを作成し、
仕様書に基づいて素材やテキストをレイアウトし、見た目の良さだけでなく
操作もしやすいＷｅｂサイトを作る能力です。

上級で取り上げられる問題にはフォームの定義、フレームの認定、
オブジェクトの埋め込み問題などがあり、クライアントの意図を理解し、
いかに快適なＷｅｂサイトを作り上げられるかが試されます。

いずれの級も、ＨＴＭＬについての知識を整理し、
実践に役立つ技術を確認するような出題内容です。

Ｗｅｂクリエイターとしての就職先は、Ｗｅｂ制作会社やデザイン関係の事務所、
またスクールのインストラクターとして働いている人もいます。
資格がなくてもＷｅｂクリエイターとして就職している人もいますが、
実践的なスキルアップのために資格取得を目指す人、
いずれフリーで仕事をしていきたいという人も取得を目指しています。
スクールに通い講座を受講する学習方法が堅実ですが、
中にはテキストや過去問題集を使って独学で合格する人もいます。

この他、クリエイター系の資格には、Ｐｈｏｔｏｓｈｏｐクリエイター能力認定試験や、
Ｉｌｌｕｓｔｒａｔｏｒクリエイター能力認定試験もあります。

簿記検定は高校生や大学生の受験者も多く、取得者数も多い資格です。
有名なのは日商簿記で、日本商工会議所が主催している定番資格です。
簿記検定試験では、初歩的な商業簿記の４級から会計指導者クラスの１級までの段階があり、能力に応じて受験できます。

４級、３級は入門編で、実務で求められるのは２級以上です。
特に企業内で管理職を目指すときに、就職や転職に有利なのは１級です。
２級に合格するためには予備校などを利用して６ヶ月ほどの学習が必要で、
１級合格を目指すならさらに６ヶ月ほどの勉強が必要になってきます。

簿記検定は、需要の高さもさることながら、受験勉強にかかる費用も
リーズナブルであり、取得を目指す人にとって優良な資格と言えます。

ここであらためて簿記とはどんな仕事なのかを説明します。
簿記とは、生産・販売・人事管理などの企業内での経営活動を
数値で捉えてデータ化する仕事です。

これは会社経営の成績表とも呼ばれ、営利活動を行なう上で欠かせないものです。
簿記は、それを読めるだけでビジネス全般に活躍の場が見つかるため、
経理部門に就職した人やキャリアアップを目指すならぜひ取得しておきたい資格です。

また就職に簿記検定資格を活かしたいのであれば、さらにパソコンの知識を
持って使いこなせるようにしておくといいでしょう。
最近では経理をパソコン処理している会社が多いため、
パソコンを扱えるかどうかもポイントです。

◎秘書技能検定

秘書、と聞くと、とても知的で清潔感のある女性の姿が浮かびます。
秘書の仕事というのは、上司のスケジュール管理や来客への
対応だけでなく文書の作成や管理、事務処理など意外と範囲が広いものです。
そのため、周囲と円滑に接することのできる協調性や的確な判断力が求められ、
女性ならではの細やかさが活かされる仕事です。

秘書に関する資格として公的資格である秘書技能検定があります。
この資格は３級、２級、準１級、１級の段階があり、３級の合格率が
およそ７０パーセントなのに対し、準１級と１級ではおよそ２５パーセントです。

秘書として就職している人は多くが２級以上の取得者で、
準１級・１級を持っていれば転職や就職に有利です。
秘書技能検定合格者には、一般常識やマナー、言葉遣い、気配り、
ＩＴ機器の操作についての知識などが身に付いているので、
社会人一般に求められる知識はどの業種にも対応できます。

資格取得については、２級までなら独学でも可能です。
短大などでは授業に組み込んであるところもあり、３級、２級の取得者は少なくありません。
準１級と１級の試験は難しく、通信講座や専門のスクールで
勉強するほうが合格への近道でしょう。

また準１級の試験からは面接試験もあります。
実践的な力を見るために、ロールプレイング審査が行なわれます。
面接官が指示する状況に対し、受験者が応対の演技をします。
これは企業で社員を新規採用する際の面接試験に導入しているところもあります。
普段から社会的なマナーに気をつけて振舞う習慣をつけておく必要があります。

先行きが予測できない経済環境の中、現在の証券市場は荒れに荒れている
状況と言えます。
金融制度の自由化や、市場の国際化、そして多角化により、
ますます複雑な状態です。
そんな状況の中、証券会社や信託銀行などに就職して活躍しているのが、
証券アナリストという資格を持ったいわゆる証券投資のプロフェッショナルです。

証券アナリストの仕事内容としては、市場の動きや経済情勢を分析・判断しながら、
投資価値の算出や投資配分の設計を行ない、顧客に対して投資に関する
アドバイスや投資管理サービスを提供することが挙げられます。

この業務そのものは資格がなくても可能ですが、社会的な信用を得るためには
金融・証券関係のキャリアには証券アナリストの資格は欠かせません。
また、生命保険や銀行などの金融業会に就職した人たちが、
会社から奨励を受けて、あるいはスキルアップのために自主的に
資格取得を目指すケースもあります。

証券アナリストの資格を取得するには次のような段階があります。

まず、１次レベルでは主催する日本証券アナリスト協会の通信講座を受講し
「経済」「財務分析」「証券分析とポートフォリオ・マネジメント」の３科目について
学習した上で１次試験を受験します。

その修了認定を受けると検定会員補として登録ができます。

次に２次レベルでは、１次の３科目に加えて「職業論理・行為基準」について
通信講座で学習してから２次試験を受けます。
２次試験に合格後、証券分析業務に３年以上携わると、
検定会員として認定されます。
証券アナリスト資格の認定制度は、このように通信教育から試験、
実務経験までつながっており、社会からの信用性を重視したシステムです。

◎通訳案内業

語学力を生かした仕事にはいろいろありますが、通訳案内業という国家資格もあります。
仕事内容は、日本を訪れた外国人に日本での旅行を楽しんでもらえるよう、
外国語で案内する仕事です。

試験は１次、２次試験があり、語学力だけでなく、
日本の地理や歴史、政治、経済、産業から文化に至るまで、
一般知識ではありますがとても広い範囲から出題されます。

また、外国からのお客さまをもてなす仕事ですので、
知識と教養だけでなく、サービス精神も必要になります。
現在活躍中のガイドは大半が女性です。

通訳案内業は合格率が約６～７パーセントと取得が大変難しい資格です。
資格を取得し、いざ就職ですが、多くの人は日本観光通訳協会や
人材派遣会社に登録し、依頼を受けて仕事をする形態です。

コンスタントに依頼があるわけではないので初めは収入も安定しませんが、
旅行者の多い春と秋や国際会議やイベントなどがあって忙しい時期は高収入が得られます。
ただ、円高などの影響を受けやすい仕事であることも事実で、
ツアーが減少すれば仕事の見通しも暗くなります。

そんなときには、翻訳や通訳の仕事を掛け持ちしながら働いている人もいます。
現在、別の仕事をしながら通訳案内業の資格取得を目指している人は、
とりあえず今の仕事は続けながら受験する方が賢明です。
社会経験、人生経験を積んでからこの仕事へ転職しても遅くはありません。

ソムリエの資格を持っているなんて聞くと、一目置いてしまいます。
ある女優さんがソムリエの資格を取得したことでも
知名度がぐんとアップした資格ですが、これは社団法人・日本ソムリエ協会が
認定する資格です。

ソムリエはワインに詳しい人、というだけでなく、産地や品種、収穫の時期などにより
異なる豊富なワインの種類について専門的な知識を持った上でレストランにおいて
料理やお客さまの好みに応じてワイン選びをお手伝いし、最高の食事シーンを
サービスすることが主な仕事です。

また、ワインを中心としたアルコール飲料の仕入れ、保管、在庫管理といった
裏方の仕事も行ないます。
海外においては「ワインの達人」として権威ある資格と評価されており、
日本でもワインブームが続き認知度も高くなっています。

ソムリエになるには、年に１回の試験に合格しなければなりません。
１次試験ではワインの必須知識や公衆衛生・食品保健の知識について
筆記試験が行なわれます。
２次試験は１次試験の合格者を対象として、サービス実技、利き酒、
口頭試問が行なわれます。

１次に合格したが２次で落ちてしまった場合、翌年の試験に限り、
１次試験が免除されます。
ソムリエ試験の受験資格は、アルコール飲料を扱う飲食サービスに
５年以上従事していること、あるいは日本ソムリエ協会会員として３年以上所属し、
かつ飲食サービスに３年以上従事していることです。

どちらも現在も飲食サービスに従事していることと、２０歳以上であることも必要です。
合格率は５０パーセント前後となっており、独学でも可能ですが、
飲食業界に就職して実務を重ねながらスクールに通って、
協会会員になるのが近道と言えます。

ソムリエとして就職する先は、主にホテルやレストラン、ワインの専門店です。
ソムリエ資格を取得して３年経過し、さらに職務経験が１０年を経ると、
シニア・ソムリエの受験資格が与えられます。
伝統と経験を重んじるソムリエ資格ならではのステップアップ制度です。

◎消費生活アドバイザー

消費生活アドバイザーという仕事をご存知でしょうか。

消費生活アドバイザーは、企業と消費者のパイプ役として、
消費者からの使用方法などの苦情・相談を受けたり、
消費者の希望を調査・把握して商品サービスに関する
品質管理のテストを行なったりします。

企業に就職してこの資格を活かして仕事をする場合は、
新商品を開発するために消費者の意見を反映させる役割も担います。
また商品の取扱説明書のチェックや、パンフレットを作成するのも仕事のひとつです。
市場調査なども必要な業務に含まれます。

消費生活アドバイザーの資格取得者は、一般企業のほか、
自治体などの消費者相談窓口に就職することもあります。
またマスコミや行政の外郭団体で活躍している人もいます。

勤務形態としては、常勤だけでなく、週に２～３日のパートタイマーでも働けるため、
主婦層に人気の資格です。
女性、特に主婦は商品の消費者の代表でもありますので、
企業側も女性の消費生活アドバイザーの進出を歓迎しています。

この資格を取得するには１次試験、２次試験に合格しなければなりません。
受験資格は特に制限を設けてありません。
合格率はおよそ１７パーセントという難しい試験で、
法律や経済なども含む広い知識が必要です。

また、幅広い知識と商品に対する興味だけでなく、
消費者の話を聞く仕事ですから人間関係を円滑に築いていける人柄も
大切になります。

名前をよく知られている資格に気象予報士があります。
他の国家資格に比べて気象予報士はまだ新しい資格ですが、
この資格が誕生したときにテレビで活躍していた
お天気キャスターが取得に走った結果、
現在のように知名度が上がりました。

気象予報士の主な仕事は、気象庁から提供される数値予報結果や
気象衛星、気象レーダー、アメダスなどのさまざまな観測データを総合的に判断し
予測業務を行ないます。
それらの気象情報を、流通、レジャー、船舶、建設など、情報を
必要とする人たちのニーズに応じて加工して提供します。

勤務形態を見てみると、民間の気象会社へ就職するのが一般的ですが、
新規採用は多くないようです。
他には公務員として就職し、気象庁職員になるという方法もありますが、
こちらも絶対数は多くありません。

天気予報を仕事にしたい、と強い意志がある場合は、
国家公務員試験を経て気象庁に入ることを目指すのが一番です。
また、テレビやラジオで天気予報をするには、
アナウンサーとして局入りするか、タレント性のある民間気象会社に
就職することが前提です。

こうしてみると、気象予報士は資格を取っても、
それを仕事につなげるのはなかなか難しいかもしれません。
合格者の多くがペーパー予報士、というのもうなずけます。
気象予報士のタレントもいることから、話題作りのために受験する人もいます。
合格率が４パーセントほどの難しい試験に合格するのは
並の努力ではないでしょう。

◎基本情報技術者

ＩＴ系の資格の中で最も人気の高いものは基本情報技術者の国家資格です。
基本情報技術者の資格を取得することは、
プログラマーやシステムエンジニアになるための第一歩です。

この資格の受験者を見てみると、学生やスキルアップを目指す社会人、
またＩＴ企業への転職を希望している若い世代の人が大半です。

パソコンや情報処理、などと聞くと、どうも理系色が強いように思いますが、
パソコンに興味があり意欲さえあれば、特に問題はありません。
テキストの理解と暗記に努めることで、試験は突破できます。

試験の内容は、情報処理の技術全般に関する基礎知識、
上位技術者の指示に従ってプログラム設計書を作成する、
選択したプログラム言語を使ってプログラムを作成・テストする、などです。
今は企業だけでなく、小さな商店にまでパソコンが導入されている時代ですので、
情報処理系の資格を取得することで、就職や転職、キャリアアップにも
大いに役立ちます。

しかし一方で、この資格がどれほどの効力を持つのか、
疑問に思います。
その理由として、試験内容がコンピューターについての
広く浅い知識をベースにしていること、実技試験がないこと、
実際の業界では製品に則さない知識は即戦力にならないこと、などが挙げられます。

初めから高度な知識と技術を持った人材のみを採用しようとすると、
それこそ業界側も人手不足となって困る結果になります。
それにもともと１つのプロジェクトごとに集合離散を繰り返す
コンピューター関連の仕事では、各人のキャリアはその繰り返しによって
築かれていきます。

つまり、効力が疑問視されながらも依然この資格が人気を保っているのには、
業界へのエントリーシートを獲得するという意味で資格取得を目指す人たちが
大勢いるからなのです。

女性の社会進出もめずらしくない時代です。
学校を卒業したのち一度は就職するけれど結婚や出産を機会に寿退職、
という人もいる中、会社に勤めながら資格を取得してより
キャリアアップを目指してバリバリ働く女性も増えています。

就職や転職、キャリアアップなど資格を取る目的は人それぞれですが、
せっかく取得した資格を活かして仕事をするならより多く収入につなげたいと思います。
資格別に年収予測を見ていくと、司法書士がトップで、独立開業後３年経過で
およそ１３００万円、ついで税理士と公認会計士が資格取得後３年で
およそ１０００万円となっています。

「ほぉ～」と声が出てしまいそうな額ですが、やはり一般的に取得が難しいと
言われている難関資格が上位です。
今までは男性の資格というイメージが強かったジャンルのものに
挑戦する女性も増えてきています。

次に年収ではなく女性が「これから取ってみたい」という人気のある資格を見てみると、
パソコン技術関係や語学関係の資格が上位になっています。
今の仕事に密接した資格を取ってキャリアアップを目指したり、
就職活動のために取得する人が多いようです。
また、趣味やスポーツ、アウトドア関連の資格も人気です。

就職や転職、あるいは豊かな生活のために、自分自身を磨くために、
資格を取ろうと前向きに頑張る姿は素敵です。
資格にもいろいろあり、簡単に取れるものはなかなかありません。
やる気と努力をもって手に入れた資格は、これからの女性の必須条件と
言えるかもしれません。

資格マニアのように、毎年何かしら資格試験を受けて着々と
資格を増やしている人もいますが、やはり資格は自分のライフプランや
社会のニーズに合わせて選択・取得していくのがベストです。
就職のために資格が必要、という場合が多いと思いますが、
他に資格を取ることのメリットはなにがあるでしょうか。

まず、企業によっては資格手当てが出され収入がアップします。
資格を取ったことでそれまで以上の仕事を任され、昇進にもつながるでしょう。
今や企業の多くが昇進試験に関連資格の取得を条件にしているようです。
その時期になって慌てて勉強を始めるより、
長い目で見て早めに勉強を始めることで一歩リードできます。
異動希望がある場合も、希望先の部署に関連する資格を持っていれば
受け入れられやすいと思います。

特に女性では、出産を機会に一度仕事から離れてしまった後、
再就職を希望するときに資格を持っていると有利です。
退職前にしていた仕事や、これから始めたい仕事に関する資格を、
空いた時間を有効に使って取得しておくと、復職の際に意欲を示すことになるでしょう。
相手にブランクを感じさせないためにも、資格を取得したという事実は
重要なポイントになります。

また、資格の内容によっては自宅で空き時間を使ってできる職種もあります。
普段は会社勤めをしている人でも、アフター５や休日を使って
セカンドビジネスとして収入を得ることもできます。

独立開業ができる資格を持っているなら、フリーで活躍することも可能です。
勤めで実務経験を積んだ後に独立し、女性なら育児をしながら
在宅ワークという方法もあります。
ただし、独立開業は軌道に乗れば高収入も期待できますが、
あくまでも仕事がなければ収入はゼロ、という厳しい世界でもあります。

近年のペットブームの中で、人気急上昇している資格がトリマーです。
トリマーはペット専門の美容師で、おもに犬や猫などのペットの毛、
皮膚、つめの手入れを行なう仕事です。
具体的な内容としては、シャンプー、リンス、ブラッシング、カット、
つめ切り、耳掃除などを行ないます。

動物に関わる仕事や資格には獣医師や訓練士などもありますが、
それらに比べてトリマーは取得しやすく、取得者のおよそ９割が女性という
特に女性の間で人気のある資格です。

動物が大好きでいつも関わっていたい、という気持ちはトリマーとして働く上で大切ですが、
実際に就職すると、ペットへの細やかな気配りや大型犬を相手にするときの体力なども必要で、また飼い主とのコミュニケーションも大切な仕事であるため、
幅広い知識と人間性が求められます。

トリマーが活躍しているのはペットショップやペット専用美容室、
また動物病院に就職する人もいます。
トリマーとして身につけた技術は生涯活かすことができますし、
開業することも可能です。

さてトリマーの資格ですが、現在のところ公的に統一された資格試験はなく、
各機関独自の認定試験を受けるか、ＪＫＣ（ジャパンケネルクラブ）の資格を
取得するのが一般的です。

ＪＫＣのトリマーＣ級を受けるには、１８歳以上でＪＫＣ会員として
２年以上在籍するか、ＪＫＣ公認のトリマー養成機関で学ぶ方法があります。
Ｃ級に合格すれば、さらに実務経験を積んで、Ｂ級、Ａ級、教士、
師範の資格にもチャレンジできます。

いずれにしても、美容の知識と技術だけでなく、動物全般の健康や
飼育管理の知識など幅広く身につける必要があります。
しかし、資格を取得して実務を重ね、技術を高めると同時に
信頼を得ていけば、いずれ独立開業することもできます。
努力次第で収入をアップさせていける仕事です。

子どもが大好きで、就職先はぜひ子どもと関われるところで、と
考えている人もいるでしょう。
以前は保母さんと呼ばれ、親しまれてきた保育士ですが、
今では男性の保育士さんも見かけるようになり、
子ども達にとって頼もしい存在となっています。

女性の社会進出により保育園に通う子どもが増えたことや、企業内にも産休明けの女性社員のための託児所を設けているところもあり、保育士資格を持っている人が求められる場面も多様化しています。
保育士資格を取得した後の就職先は、保育園に限ったことではなく、レジャー施設やデパートの一時預かり所などでも求人が出ています。

基本的な仕事は、保育園や託児所、一時預かりなどに通う子どもたちに食べる・着替える・排泄するなどの基本的な生活習慣を習得します。
また、障害を持つ子どもたちを預かる福祉施設で
子どもたちの日常のお世話をすることもあります。
子どもたちと直接関わる仕事はいろいろありますが、それらの道を選ぶのなら、まずは保育士の資格を取得するのが就職への第一歩です。

保育士の資格を取得する方法は二つあり、
一つは厚生労働大臣の指定する養成所を卒業する方法です。
所定の単位を取って卒業すれば、保育士の資格を得ることができます。

もう一つは、都道府県が実施する保育士国家試験を受けることです。
国家試験には８科目が出題され、３年間のうちに（３回の受験で）
８科目全てに合格する必要があります。
もちろん１回で全て合格する人もいます。
いずれも、保育士国家試験に合格したら、都道府県の備える登録簿に登録する必要があります。

◎スキー指導者

自分の趣味や好きなことを就職に活かせたら、やりがいがあるでしょう。
冬のスポーツとして幅広い年齢層に人気のあるスキーですが、スクールに入ってインストラクターからの指導を受けた経験のある人はたくさんいるでしょう。
上級レベルまで滑ることができる人なら、インストラクターの仕事に憧れたこともあるのではないでしょうか。

スキーインストラクターとはスキー指導者・準指導者の資格を持っている人のことで、
スキーの基本技術やテクニックを指導するなど、安全で楽しく滑るための
マナーについて指導をするのが仕事です。

スキー指導者は、スキーが上手というだけでなく、人に教えることが好きで面倒見がよく、
生徒のケガにも機敏に的確に対応できる人でなければ勤まらない仕事です。
収入面では、冬に限定された仕事であるため不安定です。
そのため、一般企業に就職をして本業を確保した上で、スキーシーズンが始まったら週末のみ非常勤インストラクターとして働くという人も多いです。

スキー指導者として働く人は、収入よりも、大好きなスキーを仕事に活かせるということ自体に魅力を感じる人に向いているでしょう。

スキー準指導者の受検資格は、バッジテスト１級に合格し、
各都道府県連盟の主催する養成課程を終えてなければなりません。
バッジテスト１級に合格すると、スキースクールでインストラクターのアシスタント業務ができるので、アシスタントをしながら自分のテクニックを上達させて、
準指導員の検定を受ける人もいます。

準指導員に合格したら、次は指導員を狙いたいところですが、
指導員検定を受けるためには満２年の経験を積まなくてはいけません。
検定の合格率ですが、準指導員でおよそ５０パーセント、
指導員でおよそ６８パーセントとなっています。
まずはバッジテストの１級に合格する方が難しいかもしれません。

スキー指導員が本業ではないにしても、もともと趣味だったスキーの技術を
ここまで高められたらすばらしいことです。

就職や転職に活かすために資格を取ろうと考えている人が多いと思いますが、資格も調べてみるといろいろなジャンルに取得方法もさまざまです。

やはり高収入を目指すのなら難しい国家資格を取得することが近道ですが、国家資格の試験にも、一度に全科目合格しなくてはいけないものや、何年間かは合格した科目についてプールできるものなどもあります。
合格科目をプールしていけるものには税理士の国家試験などがあります。

税理士の試験では、１１科目のうち、必須科目を含む５科目に
合格すればよい仕組みになっています。
つまり、１年に１科目ずつ勉強、受験して、順に制覇します。
もちろん一度に５科目受験してもよいのですが、多くの人は３～５年かけて取得し、
１年で全てに合格する人は少ないようです。
企業に就職してから税理士試験にチャレンジする人もいますが、企業によっては１科目でも合格すると報奨金が出るところもあるようで、評価も高くなります。

税理士は税務関係のスペシャリストですが、仕事の形態としては独立開業や会計事務所への勤務、企業内税理士として金融機関で働く、などがあります。
独立開業の場合は、自宅を事務所にして兼業主婦をしている女性の税理士もいます。

仕事の内容は、個人や法人からの依頼を受けて税金の申告・不服申立・税務調査の立会いなどの税務代理業務を行なう、税務署に提出する書類を作成する、税務相談や経営のコンサルティングなどです。
誰もが節税に関心を持っている世の中ですので、税理士として独立して頑張れば高収入も約束される仕事です。

◎弁理士

難関と言われる法律系の国家資格の中でも人気上昇中の弁理士は、
主に特許出願の仕事をします。
具体的には、新しい商品などを発案した人から依頼を受けて、過去に同じような考案が出されていないか、特許を出願して利益が得られるのかどうか、などを調査し、必要な書類の作成と特許庁への出願を行ないます。

また知的財産権の保護も大切な仕事で、最近では海外を中心にコピー製品の被害が問題になっており、クライアントの財産を守ることも重要な任務になります。

就職先としては弁理士事務所に勤務するのが一般的ですが、勤務しながら弁理士の資格取得を目指している人も多く、事務所によっては勉強時間の確保が難しいところもあります。
また、大手メーカーに就職して企業内弁理士として働く人もいます。
メーカーの特許部や知的財産部門などに所属する弁理士は、国内外を問わず、企業側の自衛のためにも今後益々必要とされるでしょう。
もちろん、独立開業も可能です。

弁理士試験の合格率は年々上がってきていますが、やはり難関資格にかわりはなく一度で合格する人はとても少ないようです。
合格者の平均年齢は３０代半ばで、３～４回の受験でやっと合格、という人が多いようです。
１０年近く受け続けている人も少なくありません。
働きながら受験する人が多いと思いますが、２、３年の猛勉強を覚悟する
精神力の強さも必要になります。

就職・転職のために公認会計士の資格を取得しようと頑張って勉強している人もいると思いますが、公認会計士の資格試験の制度はここ数年のうちに変わっています。
以前は合格率１０パーセント以下という難関試験で、１次試験から３次試験まで合計５回の試験に合格する必要がありました。

また二次試験に合格すると公認会計士補という資格を与えられ、規定数以上の監査業務にあたった上で３次試験を受けるしくみでした。

これが平成１８年からは、２次試験に相当する２回の試験に合格し、その後２年以上の業務補助と実務実習を行ない、統一考査を経ることで公認会計士として登録できるようになりました。
また論文試験に関しては、一度合格した科目を申請することによって２年間、試験が免除されます。

この制度改正は、公認会計士の社会的需要が増加に伴って行なわれました。
試験制度の改正により、継続受験者の合格率が上がり、登録までに要する時間も短縮されるため、試験の合格者数、つまり公認会計士の絶対数が増加していくでしょう。
公認会計士として就職を目指している人には、チャンスが広がりました。

ちなみに公認会計士の仕事は、企業の財務書類の適正さを見る監査業務や、経営面でのアドバイスをするコンサルティング業務などがあります。
特に監査業務は、第三者的な立場から、企業が公表する財務諸表を監査、証明するという、公認会計士の独占業務です。
難関資格と言われるだけあり、取得後３年間従事した場合の年収目安は１０００万円と言われます。

◎社会保険労務士

社会人の中で人気のある資格に「社会保険労務士」があります。
合格率はおよそ１割弱の難しい試験ですが、受験者数、合格者数ともに年々増加しています。

社会保険労務士の仕事の場としては、自分の就職先である企業内で労働保険・社会保険関係の書類作成と提出の事務を行ない、個人や企業の事業主から依頼を受けて開業社会保険労務士として働く、などがあります。

他には中小企業を顧問先として年金や保険に関するさまざまな相談やアドバイスを事業主に行なう場面も多いため、仕事をスムーズに進める上では人間関係を円滑に築いていける協調性も必要です。

こういった点で女性の柔らかな対応が適していることもあり、社会保険労務士の試験合格者のうち３割ほどを女性が占めていて、難関と言われる国家資格の中では
女性の取得者が増えています。

難しい試験であるにも関わらず、働きながらこの資格を取得しようとする人が多いのには、保険や年金の知識は企業に勤める人以外にも必要な知識である、という理由もあります。
仕事をしながら受験勉強もしなくてはならないため、精神的にもかなりハードになります。
少しでも時間を見つけて独学でチャレンジする人もいますが、受験者の多くは何らかの予備校に
通ったり、通信教育を受けたりしています。

中には半年ほどで合格してしまう人もいますが、資格取得までにはおよそ８００時間の勉強時間が必要と言われています。
強靭な精神力と体力を持って独学で合格を目指すのも、時間的・経済的に余裕があればポイントを教えてくれるスクールなどに通うのもいいでしょう。

年収１３００万円を稼げる資格として前に紹介した司法書士ですが、司法書士として就職するにはもちろん並大抵の努力ではありません。
司法書士の試験は合格率２パーセント台という超難関で、３０歳前後で取得している人がもっとも多いことから、頭の回転のスピードだけでなくスタミナも同時に必要とされる資格なのです。

試験は、年齢や学歴を問わず受験可能なので、誰にでも挑戦できる資格ですが、就職後の仕事の基本は法律なので、学習していくには相当な努力が必要です。
司法書士の資格を取得するには実務経験を積む、専門学校に通うか通信教育で勉強する、それらの二本立てで学んでいくぐらいの意欲が必要です。
試験範囲がとても広いので、独学よりは、専門のスクールで学ぶ方が効率的です。

さて晴れて司法書士の試験に合格したら、すぐに開業できるわけではなく、約２ヶ月間の研修を受けたのちに司法書士会に入会します。
司法書士の事務所において実務経験を積んだあとに、独立することが可能になります。
この事務所に勤めている期間に実力を磨きながら、取り引き先となる人脈を広げていくことが、将来開業したときのために重要になります。

司法書士の仕事内容としては、会社の設立、不動産を売買する際の登記の代理があります。
裁判所に提出する書類などを作成するのが主な仕事となっています。
またこれまでは訴訟代理や法律相談など弁護士に限られていた業務を、司法書士が行なえるようになりました。
ただしこの業務は法務大臣が指定する法人が行なっている研修を終了し、認定を受けた司法書士に限ります。

◎行政書士

法律系の資格にあまり興味のない人にとってみると、行政書士の仕事と言われてもよくわからないのが実情です。
他に司法書士という名称の似た資格もあります。
実際、行政書士の場合「これが行政書士の仕事です」と一言で説明できる内容のものではありません。

行政書士の業務には、以下のような内容があります。
●官公署に提出する書類、権利義務にかんする書類、事実証明に関する書類の作成
●官公署への提出手続きの代理、契約書類などの代理人としての作成、相談業務

例えば営業許可申請書や建設業許可申請書などを作成し、提出の手続きの代理を行なうことも含まれます。
また、申請書の作成だけでなく、手続きの中で必要となってくる添付書類を集め、要件のチェックなども行なう必要があります。

このほか、最近では依頼された書類を作成するまでの間に、依頼者からの相談を受けアドバイスをするなどのコンサルタント的な業務もあります。
扱う分野も多方面にわたっているため、業務に必要な法律の知識やきめ細やかな処理能力が求められます。

年々、許可事項の数が増え、手続きもより複雑化してきているため、書類作成のプロである行政書士の役割が大きくなっています。

行政書士の就職先は、多くはまず行政事務所や法律事務所などに
勤めながら基盤固めをした後に独立開業します。
自分で事務所を開きたい場合は、都道府県の行政書士会に申請して
登録を受けなければなりません。

行政書士は一生有効な資格なので、試験に受かって登録さえしておけば、
いつでも開業できます。
ちなみに企業に就職した場合、企業内で行政書士としての仕事はできません。

病気やケガなどで病院へ行くと、必ずお世話になるのが看護師さんです。
白衣を着て、優しくテキパキと働く姿に、子どもの頃に「看護婦さんになりたいな」と憧れた女性もいるでしょう。

看護師の業務は多忙であることは知られていますが、看護師資格を取得し、就職を希望している人は少なくありません。
最近では男性も看護師として就職する人が増えているようです。

具体的な仕事としては、患者の検温や血圧などのバイタル測定、薬の管理、健康診断、施設外での診療補助、施設内の衛生管理などがあります。
また病院や診療所に限らず、社会福祉施設からの需要も増加するなど、在宅ケアの需要の高まりから訪問看護師として活躍する人も増えています。
臨機応変な対応と柔軟な姿勢が求められる仕事です。

このように看護師は、広い分野においてさまざまな立場の人々の健康保持に努める役割を担っています。
仕事に対する情熱はもちろんのこと、体力が求められます。
看護師の勤務の厳しさはよく知られていますが、
労働条件などは少しずつ改善されてきています。
また、キャリアによって収入アップが期待できる仕事です。

看護師の資格を取得するには、高校を卒業した後、文部科学大臣指定の学校あるいは厚生労働大臣指定の養成所に３～４年間通い、国家試験を受けます。
その国家試験の合格率は、毎年１００パーセントに近い結果が出ているそうです。
高齢化社会が進む中で看護師のニーズはますます高まっており、看護師の資格を持っていれば就職先は困らないと言えるでしょう。

◎助産師

今や医師不足、助産師不足のために、出産する病院を探すのにも苦労する時代となっています。
お産の始まりは人それぞれで、中には兆候があらわれてから数時間で出産してしまう人も少なくありません。
自宅近くの病院や助産院で出産したいと望んでいても、それがかなわず車で１時間以上もかけて産院へ通う人もいます。
そんな現状とはうらはらに、産婦が希望する出産スタイルも幅広くなり、自宅出産や自然出産が再び注目されています。
助産師の資格を持つ人の需要がとても高まっている時代なのです。

助産師の主な仕事は、妊婦が出産するときの介助です。
就職先は産婦人科だけでなく、保健所などに勤務して、妊婦のさまざまな相談業務にあたる助産師もいます。
また、出産後も乳房マッサージや母乳相談、赤ちゃんの入浴などのお世話を指導するなど、保健指導、栄養指導、育児指導と、業務内容は多岐にわたります。
仕事はとてもハードですが、妊産婦からの絶大な信頼を受ける心強い存在でもあり、やりがいのある仕事です。
収入は就職先によって異なりますが、勤めの場合、一般的に看護師より月に数万円給料がよいようです。
助産師は専門性の高い資格として、またいくつになっても仕事が続けられるという将来性も大きな仕事です。

助産師の資格を取得するには、まず看護師試験に合格するか看護師国家試験を受験する資格があり、さらに文部科学大臣指定校で６ヶ月以上学科を修めるか、厚生労働大臣指定の助産師養成所を卒業するか、厚生労働大臣に認可を受けた人が、助産師国家試験を受験し、合格しなければなりません。
合格率は１００パーセントに近く、普段からまじめに勉強していれば、試験は難しくありません。